外資系企業への転職を成功させるコツ5選!おすすめ企業ランキングも!
外資系企業に転職するには、高い語学力(ビジネスレベル)だけでなく、海外の企業文化に対応できる能力・ビジネスマナーが求められます。
ただし、海外企業の場合は学歴だけでなく「実力重視」な部分も多く、未経験分野でも「即戦力になる人材」は積極採用するケースが多いです。
本記事では、外資系企業への就職や転職を希望される方に向けて、転職で成功するコツや、外資系企業の就職方法について紹介します。
外資系企業への転職を成功させるコツ!
まずは外資系企業の就職で成功するコツを紹介していきます。
- 転職エージェントの利用
- 外資系企業のリサーチに時間を掛ける
- 入念な面接対策
- 自分の考えをしっかり主張する
- 多様性を受け入れる
- 指示がなくても自分から動けるようにする
転職エージェントの利用
外資系企業に就職するのなら、まず「外資系企業に強い転職エージェント」を利用しましょう。
外資系企業の多くはホームページやハローワークといった媒体に求人情報を載せず、転職エージェント経由で求人を行っています。
外資系企業に転職したいけど求人情報が無いとお悩みの方は、外資系企業の転職に強い転職エージェントを利用しましょう。
企業のリサーチに時間を掛ける
外資系企業に転職する際は業績だけでなく、これまでの背景、社風などにリサーチする時間を掛けましょう。
リサーチを徹底すれば、どのような人材を求めているのかが自然と理解できますし、いざ入社してみたら社風が合わなかった、上司が最悪だったといったリスクも回避できます。
また、リサーチを進めて企業の全体像を掴むことは、次に控える「面接」にも役立ちます。
入念な面接対策を行う
国内企業の採用と外資系企業の採用方法は、大きく異なります。
外資系企業では人材が優秀かどうかだけでなく、社風にマッチしていて上司が求める人物像かどうかも重視されるからです。
そのため、一般的な国内企業の面接対策はあまり役に立たないので、外資系企業に強い転職エージェントに相談するのがおすすめです。
外資系向けの履歴書やエントリーシートの書き方、英文翻訳、面接のアドバイスなどをしてくれるので安心です。
面接対策を万全にして、外資系企業で「良いポジション」を手に入れましょう。
自分の考えをしっかり主張する
外資系企業への転職を成功させるには、自分の考えをしっかりと主張できる人材になるのも大切です。
日本では黙って従うのが美徳とされ、主張が強い人間は社内で扱いづらい人材として冷遇されます。
しかし外資系企業では黙って上に従う人材よりも、積極的に意見や自分の考えを主張できる人材の方が評価されます。
そのため、外資系への転職を成功させるには、マインドを外資系に向けて切り替えるのも大切です。
多様性を受け入れる
外資系企業には日本人だけでなく、様々な国籍、宗教、考えを持った人が働いています。
そのため、働いていると様々なギャップに遭遇することが予想されますので、それらを受け入れる柔軟さを身に着けましょう。
日本の常識が一切通じない働き方や考えをしている人も多いので、それに苦手意識を持たず積極的に吸収できる人材の方が外資系への転職が成功しやすいでしょう。
指示がなくても自分から動けるようにする
外資系企業への転職を成功させるには、上司の指示がなくても自分で考えて、積極的に動いていける人材になる必要があります。
外資系は新人でも大きな権限が与えられて様々な仕事を任されるので、権限内で自分で考えて動ける人材が重宝されます。
逆に日本企業のように一々全ての上司にお伺いする人材は、自分で考える力がない人材と見なされますし、スピード感にもついていけないでしょう。
外資系は上司も激務なので新人に都度指示をする暇がありません。
逆に自分で考えて結果を出せる人材でれば、外資系転職は間違いなく成功するでしょう。
外資系に転職するメリット
- 日本企業より給料が圧倒的に高い
- 入社したばかりでも権限が大きい
- 若手でも意見を言える
日本企業より給料が圧倒的に高い
外資系企業に転職する最大のメリットは、やはり給与の高さでしょう。
日本企業の平均年収はdodaの調査によれば403万円とされていますが、外資系企業は2倍をゆうに超える年収1,000万円を狙うことも難しくありません。
実力がある方なら業種次第で年収2,000万以上を獲得することも可能です。
入社したばかりでも権限が大きい
外資系企業は入社したばかりの新人であっても、最初からそれなりの仕事を任されるので権限が大きいのも特徴です。
通常であれば研修やOJTを終えた後に独り立ちして仕事を任されますが、外資系では入社初日から仕事を任されることも珍しくありません。
大変ではありますが、最初から責任のある仕事ができるので日本企業よりもやりがいがあります。
新人や若手でも意見を言える
外資系企業は新人や若手であっても意見が言える、風通しの良さがあるのもメリットです。
日本企業では新人が意見を言えば、生意気で出しゃばりな奴と思われて評価が下がってしまいます。
年功序列や役職の壁があるので、たとえ企業を成長させる正論であっても、言えるようになってそれが受け入れられるようになるまでに長い年数を要します。
一方で外資系企業であれば、言い方やタイミングは注意する必要がありますが、説得力があるロジックな意見であれば受け入れられる土台があるのが特徴です。
外資系に転職するデメリットはある?
一方で外資系に転職をすると、以下のようなデメリットがあります。
- 退職後のキャリアを考える必要がある
- 高給の代わりに激務な場合が多い
- 正社員でも解雇されやすい
- 人の出入りが激しい
退職後のプランを考える必要がある
外資系に転職する場合、退職後のキャリアについて考えておく必要があるのはデメリットでしょう。
外資系は結果が全てなので、もし結果が出せなければ解雇されますし、10年や20年も勤務し続ける人はほとんどいません。
年収2,000万円で5年位働いて金とノウハウを得たら退職して独立、といったキャリアプランを選ぶような人が多いからです。
また、結果が出せなかったら突然解雇されるような事も珍しくないので、常に退職後のキャリアプランは考えておかなくてはいけません。
高給の代わりに激務な場合が多い
先程も少し触れましたが、外資系は給与と引き換えに激務な職場が多いのはデメリットでしょう。
残業がないという風に書いている記事もありますが、それは効率よく仕事ができる人の話で、実際は残業がないにしても早朝出勤や持ち帰り仕事が大量に出るので実質的には残業が発生します。
また、日本企業と比べると一人あたりに膨大な仕事量が割り当てられるので、そういった意味でも激務です。
ただ、効率よく仕事をこなせる人であれば、一切残業せずに定時で帰って年収1,000万なんかを簡単に狙えます。
正社員でも解雇されやすい
外資系企業に転職すると、結果を出せないと正社員でも解雇されやすい点もデメリットと言えます。
一応日本の雇用制度に基いているので「今日でクビ。明日から来なくていいよ」という風にはなりませんが、順当に解雇される割合は日本企業よりも多いです。
ただ日本企業のように解雇する人材は閑職に回して、精神的に追い詰めて自分から辞めるように仕向けるといった事はあまりないです。
ストレートに「退職金あげるから転職したら?」と言われたりします。
人の出入りが激しい
外資系企業に転職すると、人の出入りが激しいので上司も頻繁に変わるのも人によってはデメリットです。
外資系企業は前述した解雇率が日本企業より多いのに加えて、数年間勤務したらより好条件でさっさと転職したり、独立する人が多いので、人の出入りがとにかく激しいです。
同じ人と信頼関係を築いて長く働いていく、という日本風の働き方が好きな人は戸惑うかもしれません。
【学歴別に解説】外資系企業へ転職したい人におすすめの業種
次に外資系企業に転職したい人におすすめの、業種を学歴別に紹介していきます。
外資系企業は学歴をがかなり重視する業種もあれば、学歴よりも適性やスキルを重視する業種があります。
学歴を重視する業種は大卒かつMARCH以上が求められたりしますが、学歴を求めない業種であれば高卒でも実力や実績があれば採用されますので参考にして下さい。
区分 | 業種 | 学歴の重視 |
---|---|---|
航空会社 | CA、地上職員 | 重視しない |
保険会社 | 秘書、バックオフィス、販売職 | 重視しない |
ITメーカー | 営業 | あまり重視しない |
医薬品メーカー | 営業 | あまり重視しない |
消費財メーカー | マーケティング、研究 | 重視する |
ITコンサルティング | マーケティング、研究 | 重視する |
戦略コンサルティング | アナリスト、リサーチャー、コンサルタント | 非常に重視する |
投資銀行 | アナリスト、リサーチャー、コンサルタント | 非常に重視する |
投資ファンド | アナリスト、リサーチャー、コンサルタント | 非常に重視する |
上記では航空会社や保険会社、ITメーカー、医薬品メーカーは出身大学や学歴を重視しません。
その代わりに、求職者が「できること」を重視しており、実力やスキルさえあれば内定を勝ち取れる分野と言えます。
一方、消費財メーカーやITコンサルタント、戦略コンサルティングなどの職種、投資銀行・投資ファンドなどの分野では高い教養とスキルに加えて学歴が求められます。
外資系企業の転職で有利なおすすめ資格5選
ここで外資系企業の就職で役立つ資格を紹介します。
- 米国公認会計士
- 国際秘書検定
- 国連英検
- プロフェッショナルエンジニア
- BATIC(アメリカで取得できる簿記資格)
それぞれの内容について、順に見て行きましょう。
米国公認会計士(Certified Public Accountant)
米国公認会計士は、アメリカの各州が認定をする公認会計士の資格です。
正式名称をCertified Public Accountantと言い、「通称CPA」の名称でも知られています。
米国公認会計士の試験科目は管理会計、財務会計、経済学概論、商法、証券取引法、税法、監査、監査証明です。
当たり前ですがアメリカ国内の資格であり、試験はすべて英語で実施されます。
なお、米国公認会計士の合格までに必要な期間は「最低で1年」程度となっており、学習や受験費用を含めると約100万円程度の費用が必要になります。
国際秘書検定
国際秘書検定は、日本国内で取得できる資格で通称「CBS」の名で知られており、外資系企業で役立つ「秘書業務の実力」を評価するための資格です。
国際秘書検定の試験は、外資系企業を想定した秘書業務、ビジネス日本語、ビジネス英語、経営管理、面接(日本語・英語)が実施されます。
試験と学習に掛かる費用は7〜8万円程度ですが、学習期間は早くて1年、長ければ2年〜3年掛かる人もいます。
国連英検(国際連合公用語英語検定試験)
国連英検は正式名称を「国際連合公用語英語検定試験」と言い、国連の理念や活動内容に沿って英語の問題が出題されます。
試験のグレードはE級から特A級まで6段階あり、筆記試験やリスニングのほか、面接もあります。
なお、学習期間は個人差があり、グレードによっては2年〜3年以上掛かる人もいます(受験費用は数千円程度)。
プロフェッショナルエンジニア
プロフェッショナルエンジニアは、アメリカの公的な資格で、国際的なエンジニアとして働きたい人が取得しています。
プロフェッショナルエンジニアの試験はTOEIC600点以上の英語力に加え、4年制大学の理工学部の学位が必要になるほか、4年以上のエンジニア実務経験が必要になります。
日本人にはやや「ハードルの高い」国際資格と言えます。
BATIC(アメリカで取得できる簿記資格)
BATICは正式名称をBookkeeping and Accounting Test for International Communicationと言い、日本語では「国際コミュニケーションのための簿記」という意味があります。
アメリカで取得できる簿記資格で、米国公認会計士の資格を取るための準備段階で取得する人も多いです。
なお、同資格には明確な「合格判定」基準は無く、試験で取得した点数に応じ、公認会計士としての称号(4段階に分かれている)が与えられます。
国内に拠点を持っていて転職におすすめの外資系企業50社
外資系企業と一言で言っても大小さまざまな企業があり、業種も金融からメーカーまで多種多様です。
そこで本項では国内に拠点を持つ「外資系企業」の中でも、転職・就職に人気の50社を紹介します。
社名 | 本社の国名 | 業種 |
---|---|---|
マッキンゼー・アンド・カンパニー | アメリカ | 戦略系コンサルティングファーム |
ボストン コンサルティング グループ | アメリカ | 戦略系コンサルティングファーム |
A.T.カーニー | アメリカ | 戦略系コンサルティングファーム |
ベイン・アンド・カンパニー | アメリカ | 戦略系コンサルティングファーム |
ローランド・ベルガー | ドイツ | 戦略系コンサルティングファーム |
アーサー・ディー・リトル | アメリカ | 戦略系コンサルティングファーム |
アクセンチュア | アメリカ | 総合コンサルティングファーム |
デロイト トーマツ コンサルティング | アメリカ | 総合コンサルティングファーム |
プライスウォーターハウスクーパース(PwC) | イギリス | 総合コンサルティングファーム |
マーサージャパン | 日本 | 総合コンサルティングファーム |
コーン・フェリー・ヘイグループ | アメリカ | 総合コンサルティングファーム |
KPMGコンサルティング | オランダ | 会計コンサルティングファーム |
EYアドバイザリー・アンド・コンサルティング | イギリス | 会計コンサルティングファーム |
ゴールドマン・サックス | アメリカ | 外資系金融 |
モルガン・スタンレー | アメリカ | 外資系金融 |
J.P.モルガン | アメリカ | 外資系金融 |
バンクオブアメリカ・メリルリンチ | アメリカ | 外資系金融 |
シティグループ | アメリカ | 外資系金融 |
AIGグループ | アメリカ | 保険業界 |
プルデンシャル生命保険 | アメリカ | 保険業界 |
アフラック(アメリカンファミリー生命保険会社) | アメリカ | 保険業界 |
HSBC | イギリス | 銀行 |
ロイヤルバンク・オブ・スコットランド | イギリス | 銀行 |
ソシエテ・ジェネラル | フランス | 銀行 |
P&G Japan | アメリカ | 外資系メーカー(消費財) |
ユニリーバ・ジャパン | イギリスとオランダ | 外資系メーカー(消費財) |
日本ロレアル | フランス | 外資系メーカー(消費財) |
ネスレ日本 | スイス | 外資系メーカー(消費財) |
エスティローダー | アメリカ | 外資系メーカー(消費財) |
LVMHグループ(ルイ・ヴィトン モエヘネシーグループ) | フランス | 外資系メーカー(消費財) |
マースジャパンリミテッド | ベルギーとアメリカ | 外資系メーカー(消費財) |
フィリップ モリス ジャパン | アメリカ | 外資系メーカー(消費財) |
スリーエムジャパン | アメリカ | 外資系メーカー(消費財) |
ブリティッシュ・アメリカン・タバコ(BATS) | イギリス | 外資系メーカー(消費財) |
デュポン | アメリカ | 科学系メーカー |
ダウ・ケミカル | アメリカ | 科学系メーカー |
BASF(BASFジャパン) | ドイツ | 科学系メーカー |
GEジャパン | アメリカ | 電機・重工メーカー |
ABB(ABBジャパン) | スイス | 電機・重工メーカー |
日本ヒューレット・パッカード(HP) | アメリカ | 電機・重工メーカー |
日本サムスン | 韓国 | 電機・重工メーカー |
ジョンソン・エンド・ジョンソン | アメリカ | 製薬メーカー |
ファイザー | アメリカ | 製薬メーカー |
アストラゼネカ | イギリス | 製薬メーカー |
グラクソ・スミスクライン | イギリス | 製薬メーカー |
コヴィディエン | アイルランド | 製薬メーカー |
グーグル(Google) | アメリカ | 外資系ITメーカー |
アマゾンジャパン | アメリカ | 外資系ITメーカー |
LINE | 韓国 | 外資系ITメーカー |
日本IBM | アメリカ | 外資系ITメーカー |
日本マイクロソフト | アメリカ | 外資系ITメーカー |
ヤフー(Yahoo! JAPAN) | アメリカ | 外資系ITメーカー |
日本オラクル | アメリカ | 外資系ITメーカー |
EMCジャパン | アメリカ | 外資系ITメーカー |
ブルームバーグ(Bloomberg) | アメリカ | 外資系ITメーカー |
マッキャンエリクソン | アメリカ | 外資系広告 |
オグルヴィ・アンド・メイザー・ジャパン | アメリカ | 外資系広告 |
ビーコンコミュニケーションズ | アメリカ | 外資系広告 |
I&SBBDO | アメリカ | 外資系広告 |
カンター・ジャパン | イギリス | 外資系広告 |
上記が外資系企業への転職で人気の企業です。
ご覧の通り外資系企業の多くはアメリカに本社を持っているので、就職・転職には「ビジネス英語」が必須となります。
ドイツ語やフランス語など、第二外国語が使われる場面は少ないです。
ターゲットをアジアに絞った外資系でも英語や中国語でコミュニケーションを取っていますので、転職を狙うなら英語と中国語をマスターすると良いでしょう。
外資系企業への転職で人気の業種の平均年収
国内に存在する外資系企業の中でも、トップ企業の平均年収はいくらなのかを業種別に調べてみました。
業種 | 平均年収(役職別) |
---|---|
外資系金融 | 新卒アナリスト:800万円〜1,000万円 アソシエイト:1,100万円〜1,500万円 ヴァイスプレジデント:1,500万円〜2,000万円 マネージングディレクター:2,500万円〜4,000万円 |
外資系コンサルティング | アナリスト:400万円〜800万円 アソシエイト:800万円〜1,500万円 プロジェクトマネジャー:1,500万円〜2,000万円 プリンシパル:3,000万円 パートナー:3,000万円〜5,000万円 |
外資系IT企業 | 新卒:400万円〜600万円 30代:400万円〜1,200万円 |
外資系消費財メーカー | 新卒:400万円〜600万円 30代:600万円〜1,000万円 |
外資系金融の中でも特に「投資銀行」の給与は高く、役職が上がるに連れて平均年収は1,000万円〜最高4,000万円を超えます。
外資系コンサルティング会社は、最初の役職のベース級は低いものの、役職によって2,000万円〜3,000万円の年収を超え、役職によっては最高5,000万円以上の年収が割り当てられるなど、こちらも「世界トップクラスの年収」となっています。
いずれも国内企業の平均年収を大きく上回る
外資系IT、外資系消費財メーカー「新卒の給与レベル」は国内企業と大差ない数値ですが、30代を超えると国内の平均を上回る年収レベルとなり、国内一部上場企業よりも「+100〜200万円」以上高い年収が割り当てられています。
また、外資は昇給までのペースが速く、スキルさえあれば2〜3年と非常に早いサイクルで大幅な昇給とキャリア形成が実現します。
日本企業であれば20~30年勤務しないと実現できない年収アップも、外資系企業であれば数年で達成できるでしょう。
外資系企業に転職する方法
外資系企業のキャリアフォーラムに参加する
外資系企業へ転職するには、ボストンキャリアフォーラム、ロンドンキャリアフォーラム、上海キャリアフォーラムなど「国際規模の就活イベント」に参加する方法があります。
ボストンキャリアフォーラム | 毎年11月に開催 |
---|---|
ロサンゼルスキャリアフォーラム | 毎年11月に開催 |
上海キャリアフォーラム | 毎年10月に開催 |
東京ウインターキャリアフォーラム | 毎年12月に開催 |
東京キャリアフォーラム | 毎年6月に開催 |
大阪キャリアフォーラム | 毎年6月に開催 |
U.Sキャリアフォーラム | 毎年5月に開催 |
ロンドンキャリアフォーラム | 毎年4月に開催 |
サンフランシスコキャリアフォーラム | 毎年2月に開催 |
このほか、国内では東京サマーキャリアフォーラムとマイナビ国際派就職EXPOなど、外資系企業を希望する学生や求職者向けのイベントが開催されています。
また外国語大学、外国語学部を持つ大学の場合、学校が「外資系企業の就職」を斡旋するケースも多いです。
外資系企業の転職に強いエージェントを活用する
記事の序盤でも少し触れましたが、外資系企業の就職に強いエージェントを利用するのもおすすめです。
国内には大小さまざまな転職エージェントが存在しますが、外資系企業の転職に強いエージェントは必ず「外資系転職専門の部署」を持っているのが特徴です。
外資系転職の経験が豊富なコンサルタントが在籍していたり、外資系企業の情報を収集して非公開案件なども数多く持っています。
また、日本に拠点を持つ「海外の転職エージェント」も外資系企業への就職に強く、非公開案件のハイクラス求人やキャリア転職の案件を紹介してくれます。
外資系企業の就職を狙う人は、キャリアフォーラムへの参加だけでなく、転職エージェントを上手に活用しましょう。
外資系企業への転職やおすすめ企業まとめ
最後に、外資系企業の就職で成功するポイントをまとめておきます。
- 外資系企業の就職は転職エージェントを利用すること!
- 外資系企業の情報を徹底的にリサーチ、面接にも活かそう!
- 外資系企業の就職は、学歴を重視しない企業としない企業に分かれる
- 外資系企業の就職に有利な資格を取得しよう
- 外資系企業は全体的に年収レベルが高い!
- 転職エージェントから、外資系企業の「非公開案件」を紹介してもらおう
外資系への転職が成功するか否かは、外資系企業の就職に強い「転職エージェント」の実力に掛かっていると言っても過言ではないでしょう。
キャリアフォーラムなどの情報も参考にしつつ、「転職エージェント」と二人三脚でエントリーや面接対策を進めていきましょう。